探偵の知識

裁判所は、事実発見のため必要があるときは、検証をすることができる（法128条）。裁判所が一定の場所、物や人の身体の状態等を五官の作用で認識する強制処分であるが、裁判所自ら行うので状は不要である。
検証には、公判延におけるものと公判延外におけるものとがある。公判廷における検証は、人の身体の状況（例、傷痕の部位・程度等）の認識や、一定の状況（例、可燃物の燃焼状況等）を把握するための簡易な実験の実施などがその例である。公判延における検証の結果は、公判調書に記載される（規則44条1項32号）。実務上は、犯行現場の検証などのように公判外で行われる場合が多い。これは公判期日外の証拠調べとなる。
なお、前記のとおり、証拠物の取調べについては特別の規定があるので（法306条・307条）検証と称しないが、その法的性質は公判延における検証であり。
したがって展示のほかに、必要な場合には破壊等の処分もできる（法129条）。